スポーツ庁新設、目標は“金３０個獲得”過去最多から倍増だ
都内で行われたイベントで、日本開催が決まり記念Ｔシャツを着てポーズを取る（左から）車いす陸上の土田和歌子、重量挙げの三宅宏実、義行さん親子、レスリングの吉田沙保里、水泳の柴田亜衣さん、宮下純一さん （撮影・早坂洋祐）
２０２０年東京五輪の開催が決まり、歓喜にわく日本のスポーツ界だが、本番はこれから。五輪の成功は開催国の選手の活躍にかかる部分が大きいだけに、７年後に国民が歓喜の声を上げられるよう強化を進める必要がある。それには行政の後押しも不可欠。思い切った強化費増で景気回復の一助とする“一石二鳥”も期待できる。（サンケイスポーツ）
１９６４年の東京大会では日本勢が活躍し、金メダル数で米国、ソ連に次ぐ３位となる１６個を獲得。国中がわいた。この成功に導くため、日体協は開催決定翌年から大会までの５年間で、当時としては巨額の約２０億円を投入。外国からの指導者招請、科学的トレーニングの導入－などで競技力を引き上げた。
日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は今回の東京五輪でも金メダル数３位を念頭に強化を進める方針だ。すでに拠点となる東京・北区のナショナルトレーニングセンター（ＮＴＣ）を拡張する計画が進行中。有望なジュニア選手をＮＴＣに住み込ませ育てる「エリートアカデミー」は、今月のレスリング世界選手権で１期生の宮原優（１９）＝東洋大＝が女子５１キロ級の代表に選ばれるなど結果を出しつつある
