【コラム】「経済が回復する」…自己充足的予言が必要だ＝韓国
中央日報2013年09月13日16時31分
中央日報 自己充足的予言という言葉がある。
期待通りに状況が展開するように自分の行動や相互作用を調節させる予測であり、
これを通じて実際に未来の事件や結果が予言通りに表れるのが特徴だ。
米ボストンのある小学校で行われた実験は、自己充足的予言の存在と効果をよく表している。
教師が試験を控えて一部の児童に対してのみ今回の試験で成績が大きく上がるだろうと話した。
任意に選定してこうした予測がその通りになる根拠は特にないが、
その大半は他の児童より著しく高い点数増となった。
信念と期待が実際に現実を変えたのだ。
自己充足的予言が最もよく適用される分野が経済だ。
経済現象というのは、家計・企業・政府をはじめとする数多くの行為主体の大小の意志決定が集まり、
一つの傾向として表れる結果であるからだ。
グローバル金融危機以降、多くの国で企業の投資心理が冷え込み、消費が減り、
各国政府の膨張政策にもかかわらずマイナス成長を経験している。
さらに悪化するという漠然とした不安感が不況をあおっている。
最近、韓国経済でも最もよく接する言葉は不況と低成長だ。
多くの人が２つの言葉を混同して使っているが、不況と低成長はその原因と解決方法が根本的に違う。
不況は経済循環周期上の低い点を意味する。
一方、低成長はより構造的な問題であり、人口増加率の低下、生産可能人口の減少、
消費類型の根本的変動などによって経済が成長動力を失い、持続的に低い成長率を記録することをいう。
１９９０年以降、日本が不動産バブルの崩壊、株式市場の暴落、
消費支出の減少などを経験しながら実質経済成長がゼロに近い「失われた２０年」を送ったのが代表的な例だ。
韓国の前期比の成長率は０８年１０－１２月期にマイナス４．６％を記録した後、
この４年間はずっと１％未満の低い水準にとどまっていた。
最近は日本よりも低い数値となり、懸念が強まった。
さらに深刻な問題は、こうした現象が短期的な不況の問題ではなく、
構造的な低成長につながる可能性もあるという点だ。
韓国の人口は００年代以降、年間増加率が０．５％にも達していない。
２０３０年以降は絶対減少に転換すると予想される。
生産可能人口も今年をピークに減少すると予測されている。
日本の不動産暴落と株式市場の崩壊が生産可能人口の減少時点と重なったという点は、
韓国も同じ前轍を踏むかもしれないという懸念につながる。
このような状況でまた韓国経済の上昇局面を創出するためには、
企業と消費者の信念と期待を再調整することから始めなければならない。
委縮させてきた否定的な景気予測ではなく、前向きな自己充足的予言が必要だ。
企業は技術革新と新製品開発に拍車を加えるほか、
東南アジア・中南米・インドなど高成長新興市場を先行獲得しなければならない。
消費者も健全な消費を増やし、富裕層・中産層の消費支出に対して冷ややかな視線を向けるべきでない。
幸い、グローバル経済指標も改善の方向に動いている。
欧州連合（ＥＵ）１７カ国の四半期別成長率が８期連続のマイナスからプラスに転換し、
米国では消費心理と不動産景気が回復している。
中国も最近、各機関が０．２ポイントほど成長率予測を上方修正し、
中国政府の今年の目標値である７．５％成長の超過達成を予想している。
韓国経済の成長は３大経済ブロックである米国・ユーロ・中国の状況と密接に関連している。
最近発表された製造業の購買担当者指数（ＰＭＩ）で各ブロックがすべて景気拡張の基準である５０を超え、
こうした流れを反映するかのように原油・金属・原材料価格と世界輸出入物流量に関連する海運運賃指数が５年ぶりに上向いている。
輸出主導の韓国経済が長い眠りから覚めて動き出す時だ。
不況の谷が深かっただけに、これから近づく経済上昇の峰も高いことを期待する。
どれほど速くどれほど高く経済成長を引っ張っていけるかは、
韓国の経済主導者がどんな自己充足的予言をするかにかかっている。
ソン・ギホン・ディロイトコンサルティング代表
ずっと、ホルホルしてたみたいだけどｗ
なに？ 不安だったの？？ｗ
なんだかおもしろいねえｗ
韓国人はｗｗ
