『ニューズウィーク』は、韓国外相から事務総長に転じた2年半の間に大きな失敗を犯したわけではないが、核問題や難民問題にも関心を示さず、「世界中で名誉学位を収集して歩き、見事なまでに何も記憶に残らない声明を発表し、事務総長として影響力を発揮できたかもしれない貴重な機会を無駄にすることに費やしている」と評した。
またアメリカの『フォーリン・ポリシー』誌においても、歴代事務総長の中でも特に指導力や存在感を欠き「国連を無意味な組織にした」と酷評され、イギリスの『エコノミスト』誌からも潘の管理・調整能力不足を指摘され、自身が最重要課題に挙げた地球温暖化問題も含め大きな実績はなく、欧米諸国の支持を失っているともされた。
オスロ合意締結に尽力したノルウェーのモナ・ユール(当時次席国連大使、夫のラーセンは潘の下でレバノン問題特使を務めていた)は、本国政府宛の公電において「不明確でカリスマ性に欠ける」「かんしゃく持ちで周囲の手に負えない」とこき下ろした。この記事をきっかけに、以前から存在した潘に対する絶望的な不安感や批判が噴出している。『ニューズウィーク』では「勇気がなく」「魅力に欠け」「無能」と断じられ、即刻退任するのが世界のためと言い切られた。
『ヒューマン・ライツ・ウォッチ』は2011年1月24日に発表した年次報告書において、潘について、「人権侵害を繰り返す国々に対して、国際的な地位がそれほどでもない国々に対しては、強い批判を口にするが、中国のような大国に対しては何もしない」と名指しで批判した

こんなのが次期韓国大統領候補です。