日本の問題[編集]
こういった平昌オリンピックの保険の問題は、実は日本においても大きな問題となる。それは、オリンピックの放映権というものが、一般的に各国に対して一律に設定されているわけではなく、あくまでも国の事情に合わせて課金されるシステムになっているため、アメリカや日本には巨額の放映権料が課せられることとなるのだけれど、問題は、果たして一体誰が平昌オリンピックの放映権を買うか、である。そして、誰かが買わないと莫大な保険の掛け金の目処すらつかないという話でもある。幸いというかなんというか、NHKや電通といった組織がすでに放映権を購入したIOCのイベントは2016年のリオデジャネイロオリンピックまでであり、平昌についてはまだまだ購入自体が先の話になるのだけれども、残念というか悪夢というか、平昌オリンピックの放映権を事前に売れる相手ということで考えると、実は日本ぐらいしか存在しない。
分かりやすく言うと、平昌の実情を知った上でなお、だまされるバカがいるのは日本ぐらいである。そして、日本が放映権を買うことが、実は一番の平昌オリンピックの開催を確定させる動きにもなる。日本が巨額の放映権を買うと、それにつられて放映権に手を出す国があるかもしれない。むしろ、あってくれお願いだから、放映権が買われないとどうしようもないのが平昌オリンピックにおける韓国の実情とIOCの実情である。
そのため、2018年まで電通がどれぐらい韓国から圧力を受けるかは誰も分からず、NHKやフジテレビといった、大変に韓国とかかわりの深い関係者が多くいるメディアが、果たしてどれぐらいの放映権料をIOCに払うことで、平昌オリンピックへの後ろ盾を日本が担うことを一瞬でも宣言するかが、今後の焦点となる。無論、やった瞬間会社が終わる。当然である。けれども、なぜだか、会社をつぶしてでも韓国を応援したい人々がいるのが日本という国の大きな特徴である。そのため、彼らが数百億円もの無駄金を費やして韓国のオリンピックのしかも保険料の後ろ盾だけを支払ったとしても、彼らがそういう生き物である以上、特に問題はない。電通が終わり、フジテレビがつぶれ、NHKに大鉈が振るわれても、それはその人々の生き様である。無論、それでも尚、平昌オリンピックが開催できるかどうかは不明である。
ということにする。あわせて、平昌オリンピックの実情を知ってか知らずかのうのうと韓国とのカンケイをイジしているレンチュウについて、ヒトとしてのリスク管理が出来ているかがハナハダ疑問である。
世界の問題[編集]
なお、近代オリンピックの歴史上、国家の力不足でオリンピックの開催が不可能になった事例は存在しない。そのため、ある意味で、平昌オリンピックは1986年のロサンゼルスオリンピック以降、顕著となったビジネス中心のスポーツ文化に大きな影響を与える可能性が高く、また、高騰し続けた世界的なイベントの興行中止保険の額にも多大な影響を与えることは間違いない。
そのため、2018年に行われるFIFAワールドカップロシア大会や2020年の東京オリンピックに対してどういった興行中止保険およびロイズによる保険の保険が交わされるかが注目である。なお、会場の設営状況もしくはテロを起こすような不穏分子の摘発、さらには近隣諸国との外交などもまた、保険料に加算されるため、平昌オリンピックを教訓とすることで、いろいろな意味でスポーツが平和の祭典となる確率もまた跳ね上がるものと思われる。
適当な話だけど。
