韓経:「慶州地震後、余震2200回…『マグニチュード7』起きるかも」=韓国(1)
2017年09月11日13時06分[ⓒ韓国経済新聞/中央日報日本語版] comment0
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韓国地質資源研究院の研究陣が昨年9月、慶州地震が起きた震源地近くの土地に穴を掘って最近起きた地殻変動を調べるトレンチ調査を行っている。(写真=韓国地質資源研究院)
12日は慶北慶州(キョンブク・キョンジュ)でマグニチュード5.1と5.8の強力な地震が発生して1年になる日だ。当時、建物が崩れる深刻な状況は起きなかったが、韓半島(朝鮮半島)の計器観測史上で最も規模が大きい地震の威力にほとんどの国民が不安に震えた。7日、慶州ヒルトンホテルでは慶州地震1年を迎え、行政安全部が主催して韓国地質資源研究院が主管した国際セミナーが開かれた。地震専門家たちは「わずか一日で前震と本震に続き、1週間で再びマグニチュード4.5の地震と共に数百回の余震が続いたのは韓半島で非常に珍しいこと」と評価した。
◆地下深い震源地、岩盤が多くて被害は小さい
慶州地震は強度に比べて被害の規模が小さかった。行安部によると、一部の土塀が崩れて壁と柱にひびが入ったか、瓦が落ちた水準だ。
被害の規模がこの程度に終わった理由は地震震源とエネルギー、岩盤の構成が影響を及ぼしたという分析だ。普通、地震の震源が深ければ放出されたエネルギーが地表面に到達する過程でエネルギーを失う。昨年、慶州地震が起きる一カ月前にイタリアで300人の命を失わせた地震は地表面5キロメートル下で起きた。反面、慶州地震の震源の深度は11~16キロメートルということが分かった。
地震が起きた震源地周辺が岩盤であることも被害を減らした要因だった。普通、振動数が少ない低周波は建物の鉄筋コンクリートに被害を与える。階数が高いほど低周波に弱い。だが、慶州地震波の振動数は高周波に当たる13.77ヘルツだった。断層破裂がかたい岩盤地帯で起き、地震エネルギーが高周波で放出された。
◆地質研「16平方キロメートルの面積で複数の断層破裂」
地質研はこの日、慶州地震以降8月12日まで計2229回の余震を観測したと公開した。学界は地震が慶州南西側をよこぎる梁山(ヤンサン)断層とそれより西に離れたモリャン断層の間の地下にある無名断層(名前がまだついていない断層)が水平方向に北北東と南南西に滑りながら起きたと見ている。70度程度斜めに傾いた断層面で約1.5秒間、サッカー競技場2200個の面積(16平方キロメートル)にかけて破裂が起きた。だが、地震は土地の上には跡を残さなかった。2011年、東日本大地震が起きて韓半島が2~5センチ移動したことに比べられる。
地質研は地下の地震を誘発した力が次第に緩められているという分析も出した。地質研のソン・チャングク国土地質研究本部長は「慶州地震が起きた直後、1週間本震を誘発した応力がほとんど解消され、余震が減っていったことを考えると安定化の段階に入った」として「韓半島の状況を考えるとマグニチュード4中盤から6以下の中級地震が起きる確率は依然として存在する」と話した。
◆学界「マグニチュード7の地震が起きる可能性十分」
一部の学界専門家は慶州地震が終わったというには早いと警告した。延世(ヨンセ)大地球システム科学科のホン・テギョン教授はことし初め、国際学術誌「Geo-physical Research Letters」に断層破裂の面積が地質研が推定した16平方キロメートルより広い26平方キロメートルだったとの結果を発表した。ホン教授は地震エネルギーに基づいて逆算すれば、断層が破裂した面積がはるかに大きいと見た。断層の長さは最大地震規模を算定することに欠かせない。東日本大地震当時、地震が発生した断層の長さは南北400キロメートルに達するほど広かった。
ホン教授は「最大地震規模を確認するには断層の全体の長さを把握しなければならないが、地質研の分析は地震が起きたところにだけに集中して公開された」として「地震以降、震源地周辺に設置した地震計で規模がとても小さい地震を測定した結果、断層が遠くは東海(日本名・日本海)までつながっているかもしれない」と話した。慶州地震が東海断層を刺激して地震を誘発する可能性を排除することが難しいという主張だ。
梁山断層周辺の活性断層の地図作成を主導する釜山(プサン)経済大学のキム・ヨンソク教授と地質研は、土地の中から発見されたこの無名断層が梁山断層から分かれた支流だと見て「トクチョン断層」と名付けた。反面、地球科学分野の専門家たちは支流断層でなく完全に新しい断層である可能性を提起する。事実上、活動を止めた梁山断層から分離された支流断層として見る科学的根拠が不足するという反論だ。梁山断層の支流だと下手に判断すれば、断層の正体と規模を明らかにすることが制限される。
専門家たちは慶州地震直後、韓半島で起きる最大地震規模に対して異なる意見を吐き出した。ホン教授は「最近になって国内専門家たちはほとんど韓半島に起きる最も大きい地震は6.5以上になるということに共感している」として「一部ではマグニチュード7以上もあり得るという分析が出ている」とした。
◆先に来るP波を捉えて災害放送時間の確保を
依然として韓半島の地下はベールに包まれている。地質研は2~3月と今月に入り、震源地周辺の第四紀地層に穴を掘って急激な地殻現象を調べるトレンチ調査を行っている。第四紀土壌は最も若い土壌層で、最近起きた地殻活動の痕跡が残っている。来年から5年間、韓国東南地域に地震を誘発する梁山断層周辺の活性断層の地図を描く事業も展開する。
韓国政府は慶州地震以降、地震災難SMSメールの発送時間を現在50秒から2018年25秒、2020年10秒に減らすという目標を出した。地質研は地震が起きた直後、最も早く伝播されるP波を捉えて早期警報に活用する方法を開発している。