「半額の半額」８Ｋテレビ・５Ｇフォン発売、中国ＩＴの「コロナ逆襲」
４０万ウォンから価格が始まるファーウェイの中低価格５Ｇフォン「ｎｏｖａ ７」シリーズ（左）。ＯＰＰＯが発売する３０万ウォン台の５Ｇフォン「Ａ９２ｓ」。［写真 ファーウェイ、ＧＳＭＡｒｅｎａ］ＬＣＤ市場で低価格攻勢でサムスンとＬＧを追い抜いた中国が今度は５Ｇフォンと８Ｋテレビで「半額」攻勢を展開し始めた。新型コロナウイルス感染症（新型肺炎）で揺れ動いた中国が韓国企業が停滞する間につけこんで低価格攻勢の逆襲に出たわけだ。今月２７日（現地時間）、家電業界によると中国の大手家電メーカー「長虹」は最近１００万ウォン（約９万円）台の８Ｋテレビの新製品を電撃発売した。現存の最高画質である８Ｋテレビは２０１７年シャープが世界で初めて発売したが、翌年と昨年それぞれ製品を発売したサムスンとＬＧエレクトロニクスが市場をリードしている。実際に、市場調査会社「オームディア」によると、８Ｋテレビは昨年基準でサムスン電子が８６．１％のシェアで圧倒的な１位を占めている。８Ｋテレビの販売量は今年６３万台、２０２０年１３５万台、２０２２年には２２３万台水準に成長を続けていくものと期待を集めている。
今回８Ｋテレビ市場に参入した長虹は世界で初めて５Ｇ通信モジュールチップまで搭載して卓越した技術力を見せた。主な武器はやはりサムスンやＬＧエレクトロニクスの８Ｋテレビの半分に及ばない価格だ。サムスン電子のＱＬＥＤ８Ｋテレビは一番小さい５５インチが３５０万ウォンから始める。長虹から始まった８Ｋテレビ市場の中国発低価格攻勢は今後さらに強まる見通しだ。テレビ業界関係者は「中国の８Ｋテレビは４Ｋ画質を８Ｋに高める『アップスケーリング』のような制御技術が韓国の製品より落ちる」とし、「だが、中国が驚くべき価格と物量攻勢を展開する場合、市場構造に揺さぶりをかける可能性がある」と懸念した。
５Ｇスマートフォンも中国の価格攻勢に直面した。先に、中国のスマホ大手「ＯＰＰＯ」は２９日、３０万ウォン台で５Ｇフォン（Ａ９２ｓ）を発売する。これに先立ち、「ファーウェイ（華為）」は２３日、４０万ウォンから始める中低価格の５Ｇスマートフォン「ｎｏｖａ ７」シリーズを公開した。中国の５Ｇフォン価格は１００万ウォンをはるかに超えて韓国で販売される５Ｇフォンの３分の１水準だ。サムスンが２月に発売したプラグシップフォン「Ｇａｌａｘｙ Ｓ２０ Ｕｌｔｒａ」の場合、１５９万ウォンに達する。韓国の５Ｇ加入者は５３０万人余りにとどまっているが、すでに中国では２６００万人を超えた背景でもある。
中国の５Ｇフォン攻勢はさらに激化するものとみられる。すでに今年初め、ファーウェイは「今年中に１０００中国元（約１万５０００円）の５Ｇスマートフォンが発売される予定」と予告したことがある。実際に、中国現地ではすでに「５Ｇ千元機（１０００元台のスマートフォン）」という新造語が流行するほどだ。低価格携帯の代名詞とされる「シャオミ（小米科技）」も今年１１月に９９９中国元の５Ｇスマートフォンを発売するという計画を明らかにした。
反面、サムスン電子が２月堂々と発売した５Ｇフォン「Ｇａｌａｘｙ Ｓ２０」シリーズの場合、新型肺炎などの余波で販売量が目標の６０～７０％の水準にとどまっている。アップルも下半期に５Ｇフォンを発売するという方針だが、中国工場の生産支障で発売延期説が絶えず出回っている。サムスン電子やアップルがそれぞれ「Ｇａｌａｘｙ Ａ」シリーズと「ｉＰｈｏｎｅ ＳＥ」のように３０万～５０万ウォン台の普及型製品を急いで発売するのも中国の低価格攻勢と関係がないわけではないという分析だ。
韓国のテレビ・スマートフォン業界は先んじた技術力で中国の低価格攻勢に対抗するという考えだ。だが、一部では５Ｇフォンや８Ｋテレビなどで中国の激しい低価格攻勢が続けば、ＬＣＤの二の舞を踏むのではないかという懸念の声もある。２～３年前には世界のＬＣＤ市場で１位を誇っていた韓国は「ＬＣＤ崛起」を前面に出した中国に押されて２０１８年ごろから２位に落ちた。最近、サムスンとＬＧディスプレイはＬＣＤ生産を全面中止、あるいは縮小してＬＣＤ生産ラインと人材の構造調整に着手した。
