絶好調だったK-POP、もう旨味は尽きたのか…アルバム輸出・販売量が停滞、日本市場でも下落
今年上半期、K-POPのアルバム輸出額と販売量がいずれも減少し、歌謡界に危機感が高まっている。
特にK-POPの確固たる「庭」とされてきた日本ですら輸出額が減少したことが明らかとなり、次世代のスーパーIP（知的財産）の発掘と公演・MD（グッズ商品）などによる収益多角化の必要性が指摘されている。
20日、関税庁の輸出入貿易統計によると、今年1〜6月のアルバム（HSコード8523.49.1040）輸出額は1億1,442万5,000ドル（約1,595億ウォン）で、前年同期比11.6%の減少となった。
2023年1〜6月には1億3,296万5,000ドル（約1,853億ウォン）を記録し、上半期としては2年連続の減少となっている。
今年上半期のアルバム輸出額を国別に見ると、日本が3,909万5,000ドル（約545億ウォン）で1位。中国が2,010万2,000ドル（約280億ウォン）で2位、売上激減したアメリカが1,945万2,000ドル（約272億ウォン）で3位となった。
特に中国への輸出は昨年同期間に比べて9.3%増加し、36.1%も激減した米国を上回って上半期の輸出対象国第2位に浮上した。
K-POP市場の不況はアルバム・音源の両方に現れている。
キム・ジヌ音楽専門データジャーナリストによると、今年上半期の実物アルバム（サークルチャート1〜400位基準）の販売量は4,248万6,293枚で、前年同期比9.0%の減少となった。同期間の音源（サークルチャート1〜400位基準）利用量も6.4%減少した。
■「1位」海外市場の日本にも警告灯…供給過多・代替グループの登場などが影響
歌謡界で特に注目されるのは、K-POPの堅固な「庭」であった日本市場の輸出すら落ち込んでいる点だ。
今年上半期の対日アルバム輸出額は、前年同期比15.0%減少した。全体のアルバム輸出額の減少率は11.6%だったが、日本向け輸出はそれを上回る減少となった。
日本は2000年代のBoA・東方神起の成功以降、K-POP輸出の拠点として機能してきた。アルバム輸出対象国として1位の座を一度も手放したことがないほど重要な市場である。
このため、国内の音楽企画会社は規模を問わず、反日感情を抑えて、最優先の海外進出国として日本をターゲットにしてきた。
日本市場の「警告灯」は、現地チャートにも現れている。オリコンが発表した今年上半期のアルバムチャートによると、上位25位以内にK-POPアルバムはINI・JO1・&TEAMなどの現地型グループを除き、SEVENTEENの「HAPPY BURSTDAY」（3位）など計7作がランクインした。
昨年上半期は上位25位中12作がK-POPアルバムであった。
キム・ジヌ音楽専門データジャーナリストは「日本国内で自生的にK-POPを代替するチームが登場している。日本グループのミュージックビデオを見ると、かつてのクオリティとは異なっており、競争力を確保しているということだ」とし、「日本市場で（K-POPが）失速しているのが事実であれば、長期的なリスクになりうる」と分析した。
