市場為替レート、PPP、労働時間の3つの基準指標
日本と比べると市場為替基準とPPP基準の1人当たりGDP(日本はそれぞれ3万2500ドル、5万1700ドル)は、いずれも韓国(それぞれ3万4000ドル、5万2700ドル)がやや多かったが
労働時間まで考慮した1人当たりGDPは日本が4万7500ドルで、韓国(4万4000ドル)より多かった。
これは日本の1人当たりの所得規模が韓国のそれよりは若干少ないが韓国よりさらに少ない時間働いてそれだけの所得を上げたものであり
韓国よりさらに少なく働いても似たような所得を得ながら、より余裕のある生活ができるという意味とも解釈できる。
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