韓国国民、堂々と東南アジアの人たちを人種差別してネットで国際反韓連合を結成される
韓国メディア『「韓国なんか大嫌い、サムスンやオリーブヤングは買わないで下さい」・・東南アジアの兄弟が連帯不買した理由』
「韓国なんか大嫌い、サムスンやオリーブヤングは買わないで下さい」・・東南アジアの兄弟が連帯不買した理由

マレーシアで開催されたK‑POP公演が予想外のオンライン戦争に広がった。公演場内の観覧マナーから始まった論争が、外見や食文化の侮辱、人種差●的な表現、更には歴史問題にまで広がり、「韓国 vs 東南アジア」の構図の集団感情戦に発展する様相だ。
発端は、旧正月の連休中にマレーシアのクアラルンプールで行われた韓国のバンド、DAY6の公演だった。一部の韓国ファン、いわゆるホームページマスター(=アイドルや芸能人の高画質の写真や映像を撮影して自分のホームページやSNSにアップするファン)が持ち込み禁止の望遠レンズ付きのカメラで撮影していたところを制止されたのだ。この様子がSNSを通じて広まったことで論争が始まった。現地のファンが観覧マナーを問題視し、その後、ある現地のネットユーザーがその韓国人ファンの顔を撮影してオンラインにアップしたことで対立は急速に激化した。
外見を嘲笑する投稿が拡散すると、一部の韓国のネットユーザーがマレーシアをはじめとする東南アジア諸国に対して人種差●的な非難を浴びせ、一方の東南アジアのネットユーザーも韓国社会の整形文化や高い自●率、住環境などを挙げて反論した。「鶏小屋マンション」「収容所のような住居」「整形モンスター」など刺激的な表現が交わされ、感情の争いは事実上全面戦争に発展した。

※「怒っている東南アジアの女性」と書かれている
◇#SEAbling、東南アジアの兄弟よ、団結せよ
対立はすぐに地域連帯へと拡大した。
SNSでは「SEAbling」というハッシュタグが急速に広まった。東南アジア(Southeast Asia)と兄弟・姉妹(sibling)を合わせた言葉で、東南アジア諸国が一つにまとまることを意味する。
インドネシアのメディア、ジャカルタポストとテンポは21日(現地時間)、「オンライン上で韓国を対象としたボイコット運動が拡大している」と伝えた。一部のネットユーザーはサムスン電子のスマートフォンやオリーブヤングなどの韓国の化粧品を挙げ、「韓国製品を買わないようにしよう」「K-POPや韓国ドラマを消費しないようにしよう」という投稿を共有し、連帯ボイコットを主張した。
X(旧Twitter)、TikTok、Threadsなどでは「Korea vs Asian」「SEAblings」などの検索語が急浮上した。東南アジアの多くの国のネットユーザーが加わり、集団的に「ディスり」の構図が形成された。一部の投稿には、韓国ドラマのボイコットや韓国企業製品の不買を呼びかける内容も含まれていた。

「お前らは先祖とあまりにも姿が変わってしまって認識できない」などと書かれている
◇カメラ一つから始まったオンライン戦争
海外メディアもこの問題に注目した。
イギリスのIBTimes UKは今回の事態を「カメラ一つから始まったオンライン戦争」と表現し、インドのメディアOutlook Respawnはこれを単なるファンダムの衝突ではなく、「人種、ファンダム権力、K-POPの世界的な責任問題」と解釈した。現地のファンがもはや単なる消費者ではなく、能動的なステークホルダーとして位置付けられたという分析だ。
過去の香港・台湾・タイのネットユーザーが連携した「ミルクティーアライアンス(Milk Tea Alliance)」のように、オンラインで地域のアイデンティティに基づく集団行動が広がっていく様子に似ているとの評価もある。

◇歴史問題にまで発展した感情の対立・・・隣国も加わる
対立は外見や文化の侮辱を超え、歴史問題にまで拡大した。一部の東南アジアのネットユーザーは「韓国は東南アジアのおかげで成長した」という主張を展開し、慰安婦被害者の写真や独立運動家の写真を嘲笑的な文脈でアップする事例も現れ、韓国国内で憤りを買った。
逆に、一部の韓国のネットユーザーも東南アジアの経済水準について言及したり、人種を侮辱する投稿を行い、状況を悪化させた。
この過程で「韓国人になりすまして対立を煽るアカウントがある」という主張と共に、中国のネットユーザーがキムチや韓服の起源論争などを持ち出して加勢しているという疑惑も提起された。また、日本やメキシコなどアジアや南米の国々も参戦している様子が観察される。
論争が大きくなると、韓国旅行関連のコミュニティでは「東南アジアで反韓の雰囲気が広がっているのではないか」という懸念も出てきた。マレーシア訪問の計画を再考すべきかという質問も相次いだ。
ただし、一部では慎重論も提起されている。「SNSのアルゴリズムの特性上、刺激的な投稿がより多く表示されるだけで、オンラインの世論が現地社会全体の雰囲気をそのまま表すとは言い難い」という指摘だ。