記事入力 : 2012/05/08 08:10

連続赤字のLGディスプレー、組織再編を断行

　LGディスプレーは7日、三つの事業部のうち、モバイル・有機ELディスプレー（OLED）事業部を廃止し、ほかの事業部に編入するリストラ型の組織再編を実施した。同社は最近、6四半期連続で赤字を計上しており「組織に緊張感を与え、競争力を高めるのが狙いだ」と説明した。

　LGグループは最近2－3カ月をかけ、LGディスプレーの業績不振要因の分析を行ってきた。今後も同社に対するグループ内の業績改善圧力が強まりそうだ。

■OLED事業部を廃止

　LGディスプレーは、テレビ市場の低迷による液晶パネル価格暴落で、今年第1四半期まで6四半期連続で数千億ウォン（数百億円）の赤字を計上し続けている。今月4日には韓相範（ハン・サンボム）代表が出席する大規模経営革新大会を開き「骨の髄から変革を進める」と宣言した。

　組織再編の柱は、当初鳴り物入りで発足したモバイル・OLED事業部の廃止だ。同事業部は携帯電話端末用の液晶パネルとOLEDの生産を担当しており、これまではテレビ事業部、IT事業部と並び、同社の三大軸を成していた。

　しかし、モバイル・OLED事業部はこれまで満足できる業績を上げられず、携帯電話端末用液晶パネル事業は、LG電子のスマートフォン販売不振による打撃を受けた。OLED事業は2010年に量産に入る計画だったが、いまだに量産化は実現していない。今回の組織再編により、携帯電話端末用液晶パネル事業はIT事業部傘下に編入され、OLED事業は最高技術責任者（CTO）が指揮する体制へと変更された。

■人事もてこ入れ

　事業部トップの人事異動も実施された。モバイル・OLED事業部長を務めてきた呂相徳（ヨ・サンドク）副社長はCTOに就任。テレビ事業部長を務めてきたハ・ヒョンフェ副社長は、LGグループ事業シナジーチーム長に異動した。後任のテレビ事業部長には、これまでCTOを務めた黄竜起（ファン・ヨンギ）専務が就任。、印裕盛（イン・ユソン）IT事業部長は、三つの事業部の中で業績が比較的良好だったことから留任した。

　LGディスプレーは、一般社員に影響するリストラはないと説明した。ただ、モバイル・OLED事業部の統廃合に伴い、中間管理職を中心に自然減による人員削減が進められる見通しだ。削減規模は100人以上となるものとみられる。

　同社が短期的に業績回復を図るのは困難との見方が根強い。液晶パネル価格は4月に底入れしたが、反発のペースは鈍い。テレビメーカーはロンドン五輪による特需を狙い、テレビの広告宣伝を強化しているが、業績には直結していない。

　液晶パネルの代替製品となるOLEDの量産時期がはっきりしないことも不安要因だ。

　業界では、主力の液晶パネル事業に市況が低迷している上、次世代製品OLEDの生産も遅れており、同社の業績が回復するには、相当の時間がかかるとみられている。新韓金融投資のアナリスト、ソ・ヒョンチョル氏は「結局は液晶パネル価格の回復とOLEDを量産できるかどうかがカギになる」と指摘した。