東京五輪:空港にはこんなに空席が多いのに…感染対策を口実に4人1組で座らせた
本紙オリンピック取材チームの東京到着初日
着陸から5時間5分後に宿泊先に到着
13日深夜1時ごろ、心配で寝られずウトウトしていたときに東京オリンピック組織委員会の感染対策担当職員から電子メールが届いたことを知らせるアラームが鳴った。日本への入国に必要な「活動計画書」が提出から4週間過ぎて承認されたという知らせだった。韓国の一部取材記者が承認を受けられず、半強制的に出発を延期したケースもあると知らされていたため、メールを受け取ったことでまずは一安心した。予約していた飛行機が出発するわずか10時間前のことだった。
しかし「出発直前の承認」は苦難の幕開けにすぎなかった。日本政府の要請に基づき、仁川空港のチェックイン・カウンターからQRコードが数多く記載された案内用のシートを確認しなければならなかった。スマホには三つのアプリを新たに追加し、厚生労働省のアンケート調査にも応じた。日本に到着した直後、アプリを本当に追加したか確認されることもなく、またその用途が何かについて誰も説明してくれなかった。「免避」という言葉が頭に思い浮かんだ。
東京行きの飛行機はガラガラで、座席は30%も埋まっていなかっただろう。韓国選手団の中で初めて日本に行くというヨットの代表選手団とメディア関係者を含め、オリンピックの関係者はわずか20人ほどだった。組織委員会の方針に従って一般の搭乗客が先に飛行機から降り、オリンピックの関係者がその後に続いた。午後1時45分ごろに空港に到着すると同時に複数の検疫官が後からついてきた。狭い通路の壁側に一列に置かれた椅子に座り、複数の証明書について確認を受けた。検疫官らはオリンピック関係者たちを5人ずつのグループに分けた。それぞれのグループは最後の一人まで手続きを終えなければ移動できなかった。軍隊の「戦友組」のようだった。着陸後、およそ50分が過ぎたころから本格的な多段階の検査が始まった。オリンピック関係者であることを示す写真付きの身分証明書、コロナ陰性証明書、パスポート、健康報告書を検疫官と何度もやりとりした。トランプのゲームでもやっているように手が忙しく動いた。「14日以内に海外に行ったことがあるか」という質問も厚生労働省のアンケート用紙、検疫アプリ、入国審査などで繰り返し聞かれ、この日だけで5回「いいえ」と答えた。
オリンピック関係者は自国で発行された陰性証明書とは関係なく、到着の当日に空港でコロナ検査をまた受けねばならない。いわゆる「唾液検査」だ。選挙の投票所のようにパーティションで区切られたスペースに一人ずつ入り、立った状態で専用のケースに唾液を流し入れるか、吐き出さねばならない。小指ほどの分量を出すのは決して簡単ではなかった。検査場の壁には「酸っぱい味を思い起こしてください」という言葉、そして梅干しとレモンの写真が貼られてあったが、これだけで唾液はすぐには出なかった。1対1で背中に検疫官の視線を感じながら、取材チームはみかんをしぼって口に注ぐとか、子供の時に食べた酸っぱいキャンディーを想像しながら、約5分かけてやっと唾液を出すことができた。