日本の五輪の報奨金 同じ金メダルでも卓球1800万円、体操は50万円、柔道・フェンシングは0円…金額違うのはなぜ？
東京五輪。下世話になるが、メダリストがもらう報奨金も気になるところだ。
報奨金は、日本オリンピック委員会（JOC）から全メダリストに支給される。金メダルが500万円、銀メダルが200万円、銅メダルが100万円だ。これに加えて、選手が各競技の統括団体が独自に報奨金を支給する場合もある。
1億円を受け取る選手がいる一方で、参加する競技団体からは1円ももらえない選手がいる。主な競技の報奨金はいくらなのか。
大橋は女子400m個人メドレーと女子200m個人メドレーの2種目で見事に優勝。しかし、報奨金は1千万円で、3位だ。報奨金はJOCからのものだけで、所属する日本水泳連盟からは「出ません」（担当者）という。
橋本は男子個人総合と男子種目別鉄棒で金メダル、男子団体でも銀メダルを獲っている。日本体操協会の規定では金メダルで50万円、銀メダルで30万円が報奨金として出ることになっており、合計で1330万円だったが、ランキングではまさかの2位だ。
伊藤選手が、日本オリンピック委員会（JOC）と日本卓球協会からもらう報奨金は計1800万円。その額は、競泳で2つの金メダルの大橋悠依選手、体操で金メダル2つと銀メダル1つの橋本大輝選手を上回る。金メダルの数が少ない伊藤選手の方が金額が多いのは、競技団体から出る報奨金に差があるからだ。
JOCの報奨金は金メダリストに500万円、銀で200万円、銅なら100万円。団体競技は各選手に規定の金額が渡される。これに加え、多くの競技団体が報奨金を上乗せしている。
日本卓球協会は五輪の金ならシングルスで1000万円、ダブルスは1人500万円、団体で1人400万円を授与する。日本体操協会の報奨金は五輪の場合、金で50万円、銀が30万円、銅は20万円。日本水泳連盟は「報奨金はない」（担当者）。ちなみにJOCの報奨金は非課税で、加盟競技団体分もJOCと同額までは非課税になる。
報奨金を出す競技団体は他にもある。女子が初の銀メダルをとった日本バスケットボール協会は金で500万円、銀300万円、銅100万円と規定。野球では日本野球機構などが出資するNPBエンタープライズから選手・監督らにJOCと同程度の報奨金が出る見込みだ。13年越しの2連覇を果たした女子ソフトボールでは、日本ソフトボール協会がJOCの報奨金のない監督やコーチらに出す。
一方で、水泳以外にも報奨金のない団体がある。10、20代の選手が活躍したスケートボードは「初めての五輪なので報奨金の規定がない」（ワールドスケートジャパン）。全日本柔道連盟もない。
男子エペ団体で金のフェンシングは、日本フェンシング協会が「報奨金は出さない」（事務局）とコメント。だが、エペ団体の見延和靖選手に1億円の報奨金というニュースが頭に浮かんだ人もいるだろう。これは、協会ではなく選手が勤務している会社のネクサス（群馬県高崎市）が贈るお金だ。
水泳の大橋選手にも、所属先のイトマンスイミングスクールが報奨金を出す。「金額は非公表」（広報課）。加えて約320人の社員にも1人10万円の臨時ボーナスを支給した。スクールにとって五輪の金メダルは「創業49年以来の悲願。社員全員が積み立て金をした結果」だという。
なぜ金額に大きな開きがあるのか。スポーツジャーナリストの生島淳さんは「競技団体の財源しだいになっているため」と説明する。
東京新聞 2021年8月13日
