２０３２年五輪南北共同誘致の都市をソウルに決定
2019/2/12 10:59【ソウル＝桜井紀雄】韓国と北朝鮮が共同招致を目指すことで合意した２０３２年夏季五輪について、韓国の大韓体育会（韓国オリンピック委員会）は１１日、代議員総会を開き、首都のソウルを韓国側招致都市に決定した。
競技団体の代議員による投票でソウルが４９票中、３４票を獲得し、候補都市に名乗りを上げていた南部の釜山（プサン）を下した。
北朝鮮側候補都市は事実上、平壌（ピョンヤン）に決まっているとされる。ソウルでの開催が実現すれば１９８８年以来４４年ぶり２回目。２カ国共催は初めて。今月１５日に国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）とスイスで開く協議で招致を申請する見通し。
釜山側はこの日のプレゼンテーションでソウルと北朝鮮の２都市による４都市共催を突然、提案したが、及ばなかった。ソウル側は過去の五輪経験や競技インフラの充実、平壌との交流実績をアピールした。
２０３２年五輪は、インドやドイツ、オーストラリア、エジプトなどの都市も招致に意欲を示している。
韓国と北朝鮮の五輪共同招致は昨年９月の南北首脳会談で打ち出したが、米朝の非核化交渉がまとまらず、朝鮮半島情勢が流動的なことから障害も少なくない。
２０３６年五輪開催地に韓国・ソウルが急浮上「１００％黒字可能」
8/14(水) 16:36 東スポ
2036年の五輪開催に韓国・ソウルが急浮上してきた。
開催地が未定の同年五輪をめぐってはインド、サウジアラビア、カタールに、エジプト、ドイツ、ポーランド、チリ、インドネシア、イタリア、トルコ、ハンガリーなどがが立候補に意欲を見せており、招致に向けて大激戦の様相を呈している。
そうした中で、韓国の首都ソウルも呉世勲（オ・セフン）市長が正式に招致を表明。
同国では開催の〝本命〟となることに自信が高まっている。
韓国紙「毎日経済」はソウルが有利な理由を列挙。なかでも「インフラは争う都市を圧倒する」と強調した。
「ソウル市が2036年夏季オリンピック誘致に飛び込んだ背景には〝リサイクルオリンピック〟に対する自信があるからだ。何度も国際スポーツ競技を行って、積み重ねてきたスタジアム施設と首都ソウルのインフラストラクチャーを十分に活用できるという自信だ」と指摘。
他の候補と比べて多くの優れた競技場がすでにあり、国際オリンピック委員会（IOC）が重視する「持続可能な大会」に最も合致するというわけだ。
「競技場施設は、ソウルがオリンピック誘致を望む他の途上国都市と差別化される強力な武器だ。
インフラがない都市でオリンピックを誘致すれば、短期間に莫大な投資が必要だ。
ソウル市はオリンピック運営委員会（IOC）で重視するエコオリンピック、持続可能なオリンピックがソウルで可能だと自信を持っている。
ソウルは1988年にソウルオリンピックを行って建てられた競技場施設が健在だ。
他の誘致候補地とは異なり、鉄道や道路、空港などの基盤施設もすでに揃っている」と都市基盤も他のライバル都市と比べて最も強固だとプッシュした。
その上でオ・セフン市長は「持続可能・低炭素・低コストオリンピックがより重要になる流れでソウルは最適地」と主張。「ソウルは誘致すればほぼ100％黒字が可能なオリンピックになる」と採算が取れることを強調した。
大激戦の36年五輪招致レースでソウルが本命となるのか。今後の行方に注目が集まる。