三井化学・東レ・帝人、車向け新素材 植物原料、CO2減で競争力
化学・合繊メーカーで、自動車部材向けに植物由来のプラスチックや繊維を開発する動きが加速している。
植物由来素材は二酸化炭素（ＣＯ２）を取り込みながら育つ植物を原料にするため、石油系素材に比べ
製造・廃棄を通じて、ＣＯ２排出量を削減できるのが最大の特長。各業界が環境対応を進める中で、
自動車メーカーでも燃費改善だけでなく、ＣＯ２排出を抑える部材の需要も急速に高まっており、
化学・合繊各社は環境に配慮した素材を使った部材の売り込みを急ぎたい考えだ。
三井化学は今月、トヨタ自動車などと共同で、ゴマ由来成分を原料に使った植物由来ポリウレタンを使った
自動車シート用クッション材を実用化した、と発表¥した。植物由来プラスチックを実用化したのは
三井化学では初めてで、すでにトヨタのハイブリッド車「プリウス」などで採用されている。
新素材は、非可食のゴマからヒマシ油を抽出し、石油系ポリウレタン原料に近い構¥造に成分を変化させ、
自動車用シートに必要な反発性を持たせた。現在は、全体の１５％に植物由来原料を使用しているが、
今後は「植物原料比率を高め、さらに環境対応を進める」（同社）方針だ。
また、東レは今年から、自動車の内装向けに、トウモロコシを原料にするポリ乳酸などの植物由来繊維の
量産を開始した。ポリ乳酸は、高温・高湿度の環境下で、空気中の水分と反応して分解する「加水分解」を
起こしやすい。このため、従来は長期間の耐久性が求められる自動車部材での活用が難しいとされてきた。
同社は、水分との反応を抑える薬剤を原料に加えて性質を安定させる技術を開発し、自動車用途に必要な
耐久性を実現した。採用が決まっているトヨタ車に加えて、他メーカーにも拡販し、２０１５年度までに
年間出荷量５０００トンを目指す。
一方、帝人も融点が２１０度と耐熱性を通常より高めたポリ乳酸素材「バイオフロント」の展開に
力を入れる。６月には加水分解性を抑える技術の開発に成功。同社は「耐熱性を生かして自動車内装材
のほか、高温になるエンジン周りでも活用を見込める」としている。
化学・合繊各社が自動車向けに植物由来素材の開発に力を入れるのは、新規の需要開拓が図れるのに加え、
「自動車メーカーに一度採用されると、その後も安定した受注が見込める」（化学大手）ことが理由だ。
ただ、参入企業の増加による今後の競争激化は必至だ。勝ち残るためには独自技術を強化し、
コストや性能¥面で他社との差別化を進めることが不可欠となる。
ソ¥ースは
http://www.business-i.jp/news/ind-page/news/200907280016a.nwc
