【コラム】文大統領が「NO」と言える力

　文在寅（ムン・ジェイン）大統領を前任者たちと差別化するキーワードの一つが「NO（ノー）と言える大統領」だ。文在寅大統領は著書の中で「米国にも『NO』と言えなければならない」と書いた。大統領選挙の時は「トランプ・習近平の前で『NO』と言える自主的大統領」をスローガンに掲げた。大国の前で「自主」と言うなんて話を聞いただけでも胸が躍る。だが、その一方で頭に浮かぶ疑問も抑えられない。どのように「NO」を貫こうというのだろうか。どんな腹案があるというのだろうか。

　日本の極右政治家・石原慎太郎氏が「NOと言える日本」と唱えたのは1989年のことだった。石原氏は日本の産業技術を対米カードとして活用しようと主張した。日本がコンピューターチップの供給を断てば、米国は身じろぎもできないと豪語した。石原氏の主張は現実的ではなかった。しかしながら、技術力が持つ戦略的価値を見抜いたという点で、その洞察力は鋭い。

　その石原氏が大口をたたいた「半導体覇権」は今、韓国の手に渡っている。サムスン電子とSKハイニックスのDRAM（記憶保持動作が必要な随時書き込み読み出しメモリー）世界市場占有率は70％を上回る。NAND型フラッシュメモリーの市場占有率も50％近い。これは本当にものすごいことだ。サムスンやSKハイニックスの半導体なしには世界の製造業が成り立たない。全世界が韓国製半導体を頼りにしているというこれまでにない状況になったのだ。

　半導体ができることは金を稼ぐことだけではない。そうした次元を超え、国の安全保障やさらに大きな国益に貢献している。先日の北朝鮮の核による先制攻撃論もその一例だ。この時、戦争発生説が盛んに叫ばれたが、経済界では当初からその可能性は低いと見ていた。産業の面で見て先制攻撃は難しいという理由からだった。

朴正薫（パク・チョンフン）論説委員

朝鮮日報／朝鮮日報日本語版

アメリカ「サードちゃんとやれよ」

韓国「NO」

アメリカ「じゃあ半島毎更地だ」

韓国「T T」

日本「慰安婦の話は終わりだよ」

韓国「NO」

日本「SWAPも何も協議しないから」

韓国「T T」

中国「サード撤去しろよ」

韓国「NO」

中国「SWAP、今年で終わりだし旅行に行かせない」

韓国「T T」

ロシア「サード撤去しろよ」

韓国「NO」

ロシア「サムスンも現代自動車も無くすぞ」

韓国「T T」