復活する日本の空母
空母は単なる戦艦ではない。数千キロ離れた海で戦場を支配する戦略資産であり「漂う軍事基地」だ。第2次世界大戦後、米国が超大国の地位を維持できた背景には大型航空母艦があった。第2次世界大戦当時、日本も10隻を超える正規空母を保有する空母強国だった。1941年、真珠湾空襲を率いた赤城と加賀はその象徴的な戦力だった。しかし1942年のミッドウェー海戦で4隻の主力空母を失い、戦力に致命打を受ける。その後、日本は米国の軍需力と航空力の優位に押されて衰退し、敗戦後、平和憲法で攻撃型兵器の保有が禁止され回復が不可能な状態になった。
最近は中国が空母戦力の強化に乗り出している。遼寧、山東、福建の3隻の空母を保有し、西太平洋で米国に匹敵する水準に達した。2030年までに6隻に増やす計画も立てた。中国空母の登場は日本の再武装の動きを触発し「相手が先に攻撃しない限り武力使用をしない」という専守防衛原則にも変化の可能性が提起されている。特に、尖閣をめぐる領有権紛争は両国の緊張を一層高めている。このような雰囲気の中で、日本が空母の再武装に乗り出している。日本の海上自衛隊は長さ240メートルのヘリコプター護衛艦「出雲」と「加賀」を空母に改造している。甲板の耐熱塗装を塗り替え、艦首の形を変えて戦闘機の離着陸ができるようにする作業だ。最近、日本のマスコミは「出雲艦がステルス戦闘機F-35Bを搭載した軽空母の役割を遂行している」と報道し、事実上の空母と認めた。今年は第2次世界大戦終戦80年になる年だ。
中国と日本の空母運用は韓半島の安保にも影響を与えかねない。韓国も一時、中国の海洋進出、北韓のミサイル脅威、日本の再武装に対応して軽空母の導入を議論したが、経済性・効用性・作戦上の限界でうやむやになった。日本の護衛艦空母改造は、東シナ海と南シナ海で軍事影響力の拡大を狙う中国牽制の一環と解釈される。しかし、日本が平和憲法と専守防衛の原則を越え、長距離ミサイルと敵基地の攻撃能力確保を推進する姿は単なる防御を越え、攻撃能力確保の意図と受け止められる。
数日後には8月15日、光復80周年だ。空母甲板の上で日本艦載機が再び離陸する姿を眺めながら、韓国は日本の軍事変化に敏感にならざるを得ない。光復節を迎え真の独自的安保戦略が何なのか改めて考えるきっかけになってほしい。
