10年間維持した大衆文化開度終りか?
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独島問題によって最悪の葛藤局面に入った両国関係にまた他の火の手が上がっている. 今度は寒流と K-POPが直撃弾を当たった.
日本夕刊東京スポーツは 23日日本の第1野党である自民党関係者の “寒流や K-POPは皆禁止しなければならない”と言った発言を盛った内容を報道した. 李明博大統領の独島訪問と天皇謝り発言をきっかけで谷が深くなった両国の悪感情が結局寒流にまで影響を及ぼした状況だ.
東京スポーツを通じて自民党関係者は“寒流でも Kポップだか皆禁止しなければならない“と“そのようになれば少女時代でもカラでも皆アウトだ”という強硬な発言を伝えた.
が関係者は特に “韓国電子製品も入って来るが不売運動は必ず起きること”という確信で両国の処した現状況が経済文化にまで悪影響を及ぼしたことを示唆した.
自民党関係者の発言に対して東京スポーツは ”独島問題をきっかけで寒流ドラマや K-POPを禁止してしまいなさいという意味“でありなさいと解釈して ” 放送局にも寒流ドラマ放送を反対する投書家伝わっている. 禁止をしなくてももう寒流は風前のともしび“だと強調した.