【コラム】日本製を買うことが独島を守る
2013年02月25日11時18分
百年前、日本人漁夫・中井養三郎のアシカ漁の実力が思わしくなかったのは、韓日関係にとって大きな不幸だった。
中井は１９０４年、独島（ドクト、日本名・竹島）の日本編入を要請し、紛争の種をまいた張本人だ。中井は朝鮮には電気もなかった１８８５年、船上の空気タンクとつないだヘルメットをかぶって水中の海産物を獲った先端ベンチャー事業家だった。ただ、アシカ漁の腕前はよくなかったようだ。独島（ドクト、日本名・竹島）へアシカ漁に行ったが、他の漁夫より劣り、収穫が十分でなかった。結局、中井はアシカ天国の独島を独占することを決心した。中井は当初、この島を韓国の領土と信じていたようで、朝鮮に独占許可を申請しようとした。しかし所属が不確かであることを知ると、考えを変えた。島を日本の領土に編入させた後、独占しようとしたのだ。中井は独島に対する領土編入要請書を日本当局に出した。日本内閣はこれを承認した後、１９０５年２月２２日、島根県官報に載せた。「竹島の日」が２月２２日になった理由だ。中井のアシカ漁が順調だったなら、独島紛争は存在していなかったかもしれない。
不運はこれで終わらなかった。このままなら大統領就任式はいつも「竹島の日」の３日後に開かれる。韓国大統領の任期開始は２月２５日。日本「竹島の日」を強調すれば、就任直前から両国間の正面衝突を避ける方法はない。
こうした状況で、昨年発足した安倍政権はいろいろと韓国の感情を逆なでしてきた。２２日には島根県で開かれた「竹島の日」行事に次官級を派遣し、両国関係を決定的に悪化させた。
では韓国はどう対応すべきなのか。かつて韓国は日本を運命的な敵国と考えてきた。史記に登場する「遠交近攻」、すなわち「遠きと交わり近きを攻める」という戦略は外交鉄則として尊重された。新羅が唐と手を握って百済と高句麗を滅ぼした歴史から、これに起因するものだった。この原則通り、日本は決して友邦になれなかった。
しかし時代が流れれば認識も変わるものだ。日本のイメージも学ぶべきものは学んで追いつくべきライバルに変わった。似た経済環境で最も強力なライバルは当然、日本企業だった。このため日本の不運が韓国に有利に作用することも多かった。地震で日本の半導体・自動車工場が打撃を受ければ、その影響で韓国企業に利益が生じたのも事実だ。
なら、昨今の日本の沈滞は果たして拍手すべきことなのか。今は悪くないことかもしれないが、利益を考えると決して歓迎することではない。日本経済の不振が韓国の輸出に良くないというのは説明するまでもない。これに劣らず重要な点は、日本が健全な“良き隣国（ｇｏｏｄ ｎｅｉｇｈｂｏｒ）”として維持されてこそ、韓国にも良いということだ。中国産の魚に致命的な鉛の塊が入っていたケースは多い。一方、日本産の食品にそのような問題があったという話は聞いたことがない。徹底的に衛生を重視する日本の恩恵を隣接国の韓国も受けているのだ。
しかし日本が景気低迷で問題を抱えると、その害悪は韓国に及ぶことになる。済州平和研究院が１９９０年から１５年間にわたり分析した。それによると、日本の国内総生産が増えれば、韓日間の摩擦は減り、失業率が増えれば両国間の葛藤は深まるという結果が出てきた。内部の不満が積もれば外国との葛藤を起こして支持度を高める「関心転換理論（ｄｉｖｅｒｓｉｏｎａｒｙ ｔｈｅｏｒｙ）」の教科書的なケースだ。したがって日本経済がさまようほど極右派が猛威を振るい、独島が自国の領土だとして向きになるのは自明だ。強まった日本国内の右傾化もこの国が窮乏したという傍証だ。
それだけではない。国家ブランド委員会の調査の結果、韓国のイメージが中国・日本とともに動くという結果が出たという。ベネルクス３国、スカンジナビア３国のように、海外では韓日中３国を一つにまとめて見ているということだ。このため「メード・イン・ジャパン」の価値が下がると、同時に韓国製に対する認識も悪化するしかない。
最近、日本の沈滞と韓国の飛躍が重なり、両国関係が重大な変曲点に達している感じだ。こういう時に日本が独島・慰安婦問題で挑発するからといって、単細胞的に対抗して興奮することはない。長い目で見れば不買運動ではなく日本製を購入することが、独島守護に役立つという大乗的な見方をする時期にもなった。
ナム・ジョンホ・グローバル協力担当・巡回特派員