中央日報
すぐに‘かわいいドイツ、憎い日本’という声が出てくるが、それまでだ。願望と哀訴では失った文化財を取り戻すことはできない。強制的に返してもらう方法もない。それでも自主的な返還だけを待つのは下之下策だ。一つひとつ巨額を支払って買い戻すのは中策で、上策は世論を動かすことだ。世論を動かすには絶えず要求して働きかけなければならない。特に日本は「世論王国」だ。内閣支持率が落ちれば首相が代わる国だ。いくら正しい政策でも世論が反対すればできない。
世論を動かす方法の一つが世論調査だ。随時世論調査を通して、他人の文化財強奪は悪いこと、贓物取得は犯罪、返還は良いこと、であることを悟らせなければならない。ギリシャはこのようにした。英国を絶えず働きかけた。2世紀前にエルギン伯爵がパルテノン神殿から持ち出した彫刻品、いわゆる「エルギン大理石」を返してくれと。これに耐えかねず英国政府は世論調査をした。初めて実施した1988年には40%が返還に賛成し、反対は15%だった。ギリシャはさらに強く圧力をかけた。パルテノン神殿の下に最先端博物館を着工し、英国に奪われた文化財が入る場所を空けておくというものだった。その後、英国の世論調査の賛成は56%に増え、反対は7%にまで減った。英国政府は相変わらず拒否しているが、国際社会では「エルギン大理石」の返還を時間の問題で見ている。
半面、日本は略奪文化財に対して国民の意見をきちんと求めたことがない。今後も期待するのは難しい。韓国政府や民間が動かなければならない理由だ。今回、日本が返すことにした朝鮮王室儀軌も、いわば数年間にわたり韓日の民間が接触した結果だ。儀軌返還に大きな役割を果たした日本の市民団体「戦後補償ネットワーク」代表の有光健氏は「(文化財返還に否定的な)日本保守メディアの視点を変えるのが韓国文化財返還の近道」と述べた。
大人しく、買い戻せよ...。
全く、乞食どもが...。