日本を模倣する韓国、中国コピー商品の非難とはあつかましい
韓国の有名商品を模倣する‘コピー王国’中国の実態を伝えるオンライン中央日報の記事（先月１７日付）が日本のポータルサイトで紹介された後、日本のネットユーザーから韓国を非難する声が出ている。
韓国が日本の菓子製品をコピーした例を取り上げながら批判しているコメントが多い。 ヤフージャパン、２ちゃんねる、ライブドア、ｉｚａなど日本の主要ポータルサイトには、該当記事の下に「韓国もパクっているくせに中国を批判するのか」という内容のコメントが数百件も書き込まれた。 「中国のコピー商品を指摘するあつかましさに驚く」「泥棒が泥棒の話をする」「韓国は言う資格がない」などというコメントが続いた。 ｉｚａには「厚顔無恥こそ韓国の特性」と書かれていた。 「韓国こそが日本のものをコピーしている後進国」ということだ。
一方、駐韓日本大使館や日本貿易振興機構（ＪＥＴＲＯ）の関係者は本社を訪問し、「過去には韓国の日本の商品をコピーする例が多かったが、最近は著しく減っている。韓国も中国のコピー商品に苦しんでいるだけに、韓日両国が力を合わせて中国のコピー商品に対応できればいい」と述べた。
◇韓国産の日本菓子コピー商品、釈明は？＝中国が韓国のサムスン（Ｓａｍｓｕｎｇ）「ａｎｙｃａｌｌ」や「Ｌ０ＣＫ＆ＬＯＣＫ」を模倣して「Ｓａｍｓｏｎｇ Ａｍｙｃａｌｌ」や「ＬＱＣＫ＆ＬＱＣＫ」を販売している。 一見で粗雑な偽物と分かる。 中国コピー商品はどこからどこまでか範囲が分からないほど広がっている。 にもかかわらず、韓国はこれを批判する資格がないというのが日本人の考えだ。 日本ネットユーザーは「セウカン、コレパプ、チョコソンイなどの韓国の菓子が日本の商品とほとんど同じだが、これをどう説明するのか」と日本製品と比較する写真を載せた。
韓国の日本菓子摸倣問題は以前から提起されてきた。 その度に国内企業は「摸倣ではなくベンチマーキングであり、単にコピーしたというには無理がある」という立場を固守してきた。 １９７１年に登場した農心（ノンシム）「セウカン」は日本のカルビーが６４年に出した「かっぱえびせん」と装紙・形・味が似ている。 オリオンの「コレパプ」と「チョコソンイ」はそれぞれ森永の「おっとっと」、明治の「きのこの山」と似ている。 実際に味・包装も似ている。 日本のフジテレビは０７年、ある情報番組で日本と韓国の菓子を集中的に比較しながら「でたらめな盗作商品」と公に非難したりもした。
オリオンの関係者は「コレパプの場合、８０年代に森永の関係者がオリオン工場に派遣され、技術を提携した」とし「ただ、チョコソンイは日本の明治と提携があったかどうかは確認されていない。 しかし現在、明治との法的紛争はない」と伝えた。 コレパプは中国で「パプコレ」など名前を少し変えただけのコピー商品まで流通している。 オリオンの関係者は「業者に警告状を送る形で対応している」とし「コピー商品は味など品質自体が落ち、市場で自然淘汰されている」と伝えた。 国内菓子会社の抗弁にもかかわらず、日本では「韓国が日本の菓子をコピーした」という世論が消えていない。
◇「韓日が共同でコピー文化に対応を」＝日本財務省の０５－０９年摸倣品輸入摘発統計によると、韓国産は０５年の４４．９％から０７年には２０．０％、０９年には６．８％と大きく減っている。
駐韓日本大使館参事官は「過去には韓国もコピー商品を作る国という認識が強かったが、今はかなり変わっているのを実感した。韓国にこのようにコピー商品を強く非難する文化が定着していたことを知らなかった」と述べた。 また「中国のコピー商品を告発する記事が日本で非常に話題になった」とし、記者との面談まで求めた。 参事官は本社を訪問し、「韓国で知的財産権問題が深く論議されるということ自体が非常に新鮮だった」とし「韓国も日本とともに中国のコピー商品に積極的に対応することを望む」と話した。
現在、３０余りの駐韓日系企業は知的財産権問題研究グループＩＰＧ（Ｉｎｔｅｌｌｅｃｔｕａｌ Ｐｒｏｐｅｒｔｙ Ｇｒｏｕｐ）を運営し、国内で流通するコピー商品の根絶に向けて多角的な努力をしている。 消費者の被害と企業イメージの毀損を防ぐため、コピー商品を見分ける方法を記述したパンフレットを配布し、０９年からは仁川空港公社の税関職員にコピーブランド区別法をテーマにセミナーも開いている。 ＩＰＧを総括している日本貿易振興機構（ＪＥＴＲＯ）ソウル事務所知的財産チームの関係者は「消費者に正規商品の品質の重要性を認識させることがコピー商品購入防止に最も効果的。玩具や文房具製品などコピー商品を使用すれば人体に有害になる製品であるほど品質を強調することが重要だ」と説明した。 ＪＥＴＲＯ知的財産チームのチョ・ゴンドン主任は「韓国・日本企業間のライセンス活性化に力を注ぐなど、韓日間の調和した共存のためにＩＰＧが努力している」と伝えた。