【韓国の反応】「日本よ、小国に回帰せよ」
カテゴリ外交政治[特派員リポート]「日本よ小国に回帰せよ」

[特派員リポート]「日本よ小国に回帰せよ」
「小国日本への回帰」去る2日、毎日新聞に載った三谷太一郎東京大名誉教授(82才)の苦言だ。
日本政治外交史を専攻した元老学者の三谷教授の話は近現代史を貫く日本の軌跡とその後の指向するところを語ってくれる。
この短い言葉が持つ意味を調べてみよう。
□大国日本と小国日本
近代日本の成立過程で省けない人物が福沢諭吉だ。
日本の1万円札の主人公でもある彼は、「脱亜入欧」を強調してアジアを越えて列強と肩を並べる日本を主張した人物だ。
明治維新後、清日戦争の勝利を起爆剤にして、アジア周辺国から中国を越えてアジアの盟主になるという帝国主義的野心を表わしたいわゆる大日本の軌跡はここから始まる。
アジアを越えるという意味から単に西洋を指向するだけでなく、アジア国家を「悪友」と称するなどの蔑視と否定的イメージが多く入っている。
その後の日本の歩みはみな知っているように、誰はばかることなく侵奪した。
露日戦争と朝鮮侵奪、満州事変、そして太平洋戦争まで日本はいわゆる「大国」という自己催眠にかかって歴史的汚点を残す歩みを繰り返した。
天皇を中心にした軍部の全面的扇動政治、そして一部の小さい勝利に陶酔した日本の選択だった。
そして太平洋戦争での敗北以後、急激に訪れたのが小国日本だった。
米軍政体制で作られた「平和憲法」を基盤に戦争することも、戦力を備えることもない国という骨格を作って事実上安保は米国に任せたまま経済だけに専念する日本の姿がそれだ。
第二次世界大戦後、対外政策のほぼすべての面で米国の傘下にある事実上の属国同然の姿だったが、日本の自尊心を助けたのは経済であった。
1968年からGDP基準経済規模世界2位という名誉は日本人たちに現在の体制についてそれほど大きな不満を抱かせないようにする要因でもあった。
□中国の台頭…大国主義への回帰
しかしそんな日本に大きな衝撃を与えたのは、中国の急激な浮上だった。
単に人口が多い後進国だと片付けていた中国が、2010年からGDP基準で日本を追い越して、日本国内では急激に中国牽制論が浮上することになる。
当時、経済規模で追い越されたことは、日本の外から見るよりもはるかに大きな衝撃を日本社会にもたらした。
社会の各分野で中国を警戒して分析する論調がブームを成し、さらに韓国を対象に「韓国は中国側か?日本側か?」式の論理が台頭することになる。
ここで日本社会に大きな危機感を抱かせた2011年3.11大震災とその後の2012年右翼性向の安倍政権成立などは、「平和日本体制」の急速な変化を呼びこむことになる。
日本国内「大国主議論」の拡張を最も実感できる部分が、日本自民党が推進している「憲法改正」である。
太平洋戦争前の日本が持っていた「明治憲法体制」が天皇中心の帝国主義的「大国日本」を規定したとすれば、その後作られた「平和憲法体制」とは「小国日本」を代弁しているといえる。
そして安倍総理は憲法改正を持ち出して「大国主義」への復帰を試みている状況だ。
7年連続防衛予算を拡大しながら53兆ウォン規模の史上最大防衛予算を確保している日本政府はすでに「大国主義」を標ぼうしていると見てもよい。
□だからこそ重要な「小国主義」
今年は明治維新150周年になる年でもある。
明治大の山田教授は9月1日、東京新聞とのインタビューで、「安倍総理のように無批判に明治時代を賛美するのは相当な問題がある。明治時代、韓半島を植民地化して、多くの朝鮮・人が関東大地震で虐殺された」と指摘した。
彼の見解は明治時代の大国日本に対する漠然とした郷愁に批判的姿勢が必要だと明確に言う。
また戻って東京大三谷教授の話を聞いてみよう。
「中国などの地で現在『小国日本』というのは一種の蔑視で使われているが、私は未来、人口減少や日本の資源規模などにふさわしく、植民地帝国時代以前の日本の立場に立って考えてみることが今後の日本に必要だと見る。…それこそ日本が対外平和を構築していくという立場に必要なことではないかと思う。」
歴史は繰り返されるものだが、ある地域圏や文明圏の歴史を見る時、100年という時間はそれほど長くない単位でもある。
そして日本はこれまで自分たちのアイデンティティについて多くの変化を経ている国でもある。
誰のための『大国日本』なのか、真の『小国日本』の意味は何か、日本人たちが真剣に考えてみなければならない時だ。
